通信で珍しい文化庁認可!大原の日本語教師養成講座の魅力

日本語教師を目指す日本語教育初学者の方で通信講座に興味のある方も多いのではないでしょうか。

大原学園の日本語教師養成講座(通信)は2018年現在、文化庁に認定された数少ない通信講座の1つです。
2017年以降、文化庁が新基準を制定してからは文化庁届出が受理された講座かどうかが大切になりました。なぜなら文化庁認定の420時間の養成講座でなければ国内の日本語学校で教える資格にはならないからです。本記事ではそんな数少ない文化庁認定の大原の通信講座の魅力をお伝えします。

大原の通信は文化庁が認可した数少ない日本語教師養成講座

実は文化庁が認定した通信の日本語教師養成講座は2つだけです。

・大原学園の通信講座
・東京中央学院の通信講座

文化庁の認定校リスト

カリキュラムは理論編・実践編・実習編の3部構成

大原の日本語教師養成講座420時間には通信課程も通学課程もありますがどちらも3部構成です。3部構成の内訳は理論編、実践編、実習編となっています。
ちなみに文化庁に認定される通信講座は120単位時間以上は面接による研修又はメディア(同時双方向性が確立している場合に限ります)を利用して行う研修という条件があります。

理論編のみWEB学習(通信)可能

大原の日本語教師養成講座は通信(WEB)と通学が融合した講座です。通信でも実践と実習は通学する必要があります。通信(WEB)で対応できるのは理論編のみです。理論編では日本語教師になるために必要な知識を学ぶことができます。
日本語教師として必要な基礎的な教養を身につけるのが理論編です。例えば、日本語教育学の総論や文法、音声学、語彙、言語関係の専門用語を学べます。

実践編は指導法を学ぶ

実際に日本語教育で使用される教科書を使って指導法を学ぶのが実践編です。
教科書を使って実際にどのように教えるのかを学べます。教科書の分析や授業の一部を実践。教案作成や模擬授業もするため通信講座の受講生も実践編からは通学が必要です。

例えば、初級の日本語概論や指導法、中級の指導法等が実践を通して学べます。
WEBだけで完結しないのか・・・と思った人もいるかもしれません。

しかし、通信(WEB)で一方的に聴くだけの学習では、なかなか日本語教師として必要な実践力が身につきません。また、文化庁の新基準では通信でも実践的な対面の学習をしている講座でなければ認定されないのです。

実習編の60時間は教壇に立って実習をする

実習編もWEB(通信)では、受講できません。実習編では教案作成から模擬授業、さらには留学生相手に教壇実習をします。模擬授業だけでなく実際の留学生を相手にした教壇実習は実践的です。

大原の日本語教師養成講座講座(通信)のメリット

特別科目も勉強できる

「介護の日本語教育」を特別講義として受講可能です。最近では介護士や看護師を目指し日本に留学する学生も増えています。また、日本語教師になるための勉強だけではなく、幅広い知識が身につけられます。

完全通学コースより安価で受講可能

WEBでも、実習編と実践編は通学しなければなりません。しかし、完全な通学コースよりも安価に受講可能です。
通学は502,170円
通信は45,4670円

大原の日本語教師養成講座講座(通信)のデメリット

動画視聴可能な期限がある

通信動画の視聴期限があるため、実質、理論科目の受講期限があります。そのため、視聴期限をすぎてしまうと、理論の動画できず、復習するのが難しい場合がある。

まとめ

・大原の日本語教師養成講座420時間(通信)は数少ない文化庁の認定講座
・大原の日本語教師養成講座は理論編、実践編、実習編の3段階構成
・実践編と実習編は通学する必要がある
・大原は日本語学校も運営しているため連携が可能